その種の費用は、取引するコーヒー豆の量にかかわらず、ほぼ一定である。
つまり、取引の量が少ないと、それに占める費用の割合が大きくなる。
よほど大規模にチェーン展開して、大量のコーヒー豆を買いつけでもしない限り、産地との直接取引は割が合わない。
そのへんは目をつぶって、喫茶店の経営者が産地でコーヒー豆を買いつける、と仮定しよう。
今、1杯500円で売るコーヒー豆の原価が50円で、差額の450円から、人件費、光熱費、減価償却費などを計算して、50円が利益として残っている、とする。
見かけのうえでは50円のコーヒー豆を500円で売っているようだが、喫茶店の維持にかかる費用を考えれば、実際は100円で売っていることになる。
つまり、コーヒー豆が100円以上に値上がりしたら、赤字が出る。
喫茶店の経営者としては、将来、コーヒー豆が値下がりしてくれれば、もちろん、嬉しい。
しかし、今の価格で儲けが出ているのだから、「コーヒー豆の値下がりによって儲けるリスク」はあえて取る必要はない。
「1年後も1杯当り50円でコーヒー豆を買えればいい」と考えても、不思議ではない。
生産者の方も、苦労してたくさんのコーヒー豆を生産しても、単価が下がり過ぎたら儲けが出ない。
1年後に売れる量と価格がわかっていれば、栽培の計画が立ってありがたい。
仮に、「1年後に、1000杯分のコーヒー豆を5万円で売買する」という契約が結べれば、喫茶店の経営者にとっても、生産者にとっても都合がいい。
こういう売買契約を「先渡し(forward)契約」と言う。
売買契約は、売り主と買い主が品物と代金を交換して完結する。
売り主は品物を渡す義務を負い、買い主は代金を払う義務を負う。
この義務の実行を「受け渡し」と言う。
喫茶店の経営者は、生産者と「先渡し売買契約」を結ぶことによって、1年後のコーヒー豆の価格変動のリスクを回避できた。
しかし、いつも都合よく「1年後の受け渡しで1000杯分のコーヒー豆を売りたい」生産者とめぐり合うとは限らない。
「3ヵ月後がいい」という人や「2000杯分なら売る」と言う生産者もいるだろう。
「受け渡しを将来に定めて売買契約を結びたい」と考える人たちが集まって、内容の異なる先渡し契約を結ぶようになり、その内容が次第にパターン化したものが先物である。
先渡しと先物の違いは、「パターン化」である。
先渡しは寸法を測って作るオーダーメードの服、先物は工場で大量生産するレディーメードの服にたとえられる。
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